これからのパチンコと依存症の問題

パチンコ・パチスロを楽しんで打てていますか？

「負けすぎてせっかく連休なのにどこにも遊びに行けない」なんていう人もいるのではないでしょうか？熱くなりすぎてついつい予算以上に投資をしてしまう経験は、パチンコやパチスロを打つ人なら誰しも一度はあるでしょう。

新しい元号となった「令和」の時代では、パチンコ・パチスロ業界はどのような変化を遂げていくのでしょうか。

ここ最近のパチンコの動きとしては2019年2月に規制緩和が行われたことで、これまでの最大確変継続率と定められていた上限の65％が変更されました。

これにより連チャン継続率80％、機種によっては90％を超える連チャン継続率のパチンコが遊技できるようになりましたね。

一方大当り1回あたりの出玉は従来よりも少なくなったので、イメージとしては少ない出玉の当たりを高い継続率で伸ばすというゲーム性の機種が増えてきた印象です。

パチスロでも今後はほとんどの新台が6号機として導入され、従来の看板機種である「バジリスク絆」や「アナザーゴッドハーデス」などは2019年年末までに、「ミリオンゴッド」「沖ドキ」などは2020年中に姿を消し、一撃連チャンでの出玉上限も6号機の規制により2000枚～2500枚程度になってしまいます。

パチンコ・パチスロ共通してこれまでよりはローリスク・ローリターンの遊びやすいゲーム性の機種が増えてくることが現時点では予想されています。

しかしながら遊びやすくなったゲーム性がこれまでのパチンコ・パチスロユーザーに受け入れられるのかというとそれはまた別の話です。

「勝てる金額も少なくなったけど大きく負けるような回数も減った」と前向きに捉えられるのか。

それとも

「今までのような一撃で大量に出玉を出すことができないなら魅力が半減した」とユーザー離れが起きてしまうのか、パチスロ四号機～五号機の移り変わりが「パチスロ冬の時代」と言われたのと同様に、ここ1～2年が過渡期になるような気はします。

このような規制の話題以上にパチンコ・パチスロ業界にとって脅威とされているのが、カジノ法案の成立です。

しかしながら、カジノの想定しているメイン客層が「富裕層や外国人観光客」である一方、パチンコは「大衆向けの娯楽」ではあるので、競合としては成り立たないという意見も多く見られます。

それに、カジノの建設はまずは日本国内に2～3箇所と言われている反面、パチンコ店の数はここ数年減少しているものの、全国にはまだ9000店舗以上が存在します。

それを考えても、パチンコのユーザーがカジノに流れるというのはまだそこまで現実的な問題ではないでしょう。

カジノ法案で最大の問題点とされているのが「依存症対策」です。

現状では具体的な対策としては、マイナンバーカードを利用して本人確認を行い、入場回数や使用可能金額に規制を設けるような内容とされていますが、それが果たしてどれほどの効果があるのかはまだ判断が難しいのは現実問題として存在します。

パチンコ店においても勿論これまでに何度も依存症対策は話題になっていましたが、実際はそこまでの対策がなされていないのが現実です。

たしかに短期的に考えると「依存症といえるほどお店に来てお金を使ってくれるユーザー」は、お店にとってはまさに理想のお客さんでもあるので、お店自らそれを規制するのもおかしな話ですよね。

建前上は依存症対策に取り組むと言いつつも、本音としてはお客さんにたくさん来てお金を使ってほしい。誰が考えてもすぐに分かるこの矛盾が存在するのが、依存症対策の難しい部分です。

つまりは、もう何十年も日本で愛されているパチンコですら依存症問題に関しては明確な方向性が定まっていないのに、まだ実際には完成もしていないカジノについて、現時点で示されているような対策程度では説得力に欠ける印象をもたれるのも仕方ないことなのです。

パチンコですら依存症問題は解決していないのに、カジノでは大丈夫なのか？と、パチンコが「分かりやすい身近な悪例」とされてしまう点が、カジノ法案成立に伴う間接的な影響としては存在しているのです。